えほんかいじゅうのうちゅう　１００万光年の心の旅

これを読んでいただいているあなたは、こんな経験がないだろうか。

例えば、職場の同僚のＡさんが、「そう言えば、あなたの仕事は遅いって、この前Ｂさんが言っていたよ」と聞かされた経験。

例えば、同級生のＡさんが「ねぇ、ねぇ、あなたはバスケのセンスがないってＢ子が言っていたわよ」と聞かされた経験。

いずれも、Ａという人が陰であなたの悪口を言っていて、Ｂという人がそのことをあなたに教えてくれた、という構図である。

この場合、あなたはどう思うだろうか。

自分の陰口を言われるのはおもしろいことではないが、その事実を自分自身が知らなければ、何の感情も起きることはない。まったく関係のない世界での話だからだ。

しかし、その知らないことを善意でわざわざ教えてくれるＢという人に対して、あなたはより強い不信感を抱かないだろうか。

私はつい最近、このような体験を続けてする羽目になった。

私は社会では管理者の立場にいるので、その行動が職場の中で批判されることも、十分に承知している。知らないところで批判されることには何にも動じない。

しかし、それをわざわざ教えてくれるＢ的な人の無神経にイライラしてしまう。さらに悪いことには、教えてくれる、密告してくれるＢさんは、まったくの善意で、自分がやっている行動に対してまったく疑問を持っていない。

ここから、信頼関係の崩壊が始まる。

つまり、職場の人間関係、学校の親友同士、いずれも無意識にハンマーを振りまわす人がいると、もろくも崩れ去ってしまう。とても恐ろしいことだ。

私くらいの年齢になってくると、それをやり過ごす術を身につけてくるが、若い人はそうはいかないだろう。信頼関係の崩壊は、人生の崩壊へと進みだすこともある。

ただし、このように人の心を踏みにじる方は、意外と年配の人にも多いことを知っている方もいると思う。

そうだ。相手の人の立場を考えることを怠ってはならない。上から目線で人を見てはいけない。

こんな当たり前で単純なことを毎日しっかりと実行していきたいものだ。

川崎病、複数細菌原因か…抗菌薬で治療成功
11月17日15時23分配信 読売新聞

　乳幼児の原因不明の難病・川崎病が、体内で大量に増えた複数の細菌の感染によって引き起こされる可能性が高いことを、順天堂大のチームが突き止めた。
　従来の治療法では効果のない患者の治療にも成功しており、英国免疫学会誌電子版で発表した。
　研究チームの永田智(さとる)・准教授らは、患者ののどや小腸に、毒性の弱いブドウ球菌や、ありふれたタイプの桿菌(かんきん)の仲間が、通常の１０倍〜１００倍も存在することに気づき、詳しく調べた。
　その結果、〈１〉ブドウ球菌によって免疫反応が強まり、高熱や腫れの原因になる〈２〉桿菌の仲間は血管内皮細胞にＨＳＰ６０という特殊なたんぱく質を作らせ、これが免疫細胞の標的となり、冠動脈で過剰な免疫反応が起きる――ことを突き止めた。
　炎症を抑える血液製剤を大量に投与しても効果がない患者７人に、ブドウ球菌や桿菌を抑えるＳＴ合剤という抗菌薬を投与したところ、６人が回復した。
　研究チームの山城雄一郎・特任教授は「細菌の組み合わせによって症状が変わると考えられる。数滴の血液から細菌の種類を特定できるので、さらに多くの症例を調べれば治療法を確立できるだろう」と話している。

川崎病は、私が保育士になった３０年前にはすでに周知されていた病気だった。しかし、当時はまだ偏見も強く、川崎病というだけで保育園の入園を拒否されたり、過度な運動制限をされたりしたことを覚えている。

その後、川崎病を克服するためのキャンペーンが国家単位で行われたこともあったが、なかなか原因がわからず、ブームのように消えてしまったこともあった。患者とその家族にとっては空しい日々だったことだろう。

近年は川崎病と言っても知らない保育士もいて、風化されてしまったのか、と感じていたが、患者は確実に存在しており、支援団体の活動もよく耳に入ってくる。

インフルエンザの対策も決して軽く見てはいけないが、近代に発症した病気は川崎病をはじめ、たくさんある。それらの治療・研究を地道に行なっている医師や医療機関にこそ、政府はもっと援助をするべきではないだろうか。

あえて述べるが、川崎病のような子どもの疾患を治療・究明することは金にならない。商売にならない。だから取り組む医療関係者が少ない。これは児童精神科医の世界でも同じだし、発達障碍の診察や治療、療育にも言えることである。

たとえ罹患する数はインフルエンザより少なくても、難病、障碍であることには変わりない。

そのあたりを政府・与党は、ぜひとも目を向けてほしい。

厚生労働省の発表によれば、ひとり親家庭の貧困率は５４％。
何を持ってして貧困と定義するかはわからないが、相当に悲惨なことだけは確信できると考える。
ひとり親の場合、働き口がない。実際、「子どもがいると病気になった時に休むんでしょ？」と雇用する側が相手にしないケースがとても多い。
たとえ仕事が見つかっても非正規、パートは賃金が安い。
その上、保育園はなかなか入れない。入所基準は正規でフルタイム働いている母親が優先される。
この状況を「子ども手当」に固執している政府が理解できるだろうか…
前政権までの保守政党は、ひとり親という現実そのものに対して理解がないどころか、血も涙もなかった。
貧困家庭をターゲットにしている宗教団体は表向き理解を示しているが、支持される政党が保守政党に振り回された結果、何も機能しなくなってしまった。
新政権は、ただちに、今すぐに、ひとり親家庭の救済を始めてほしい。
それが友愛ではないだろうか…

ホテルにチェックインしてテレビをつけると、どの局のニュースもトップは、天皇在位２０周年の記念行事を流していた。
ＮＨＫの世論調査では、比較的多くの国民が天皇に対して好感を持っていることがわかる。
わずか２０００人程度で全体を決めるのは危ういが、大きく的がはずれているとも思えない。
そう言う私も皇太子と同学年で、雅子妃のことなどで孤立しているのではないかと、週刊誌の記事を読んで心配することがある。
要は、誰でも心の支えがほしいのであって、日本人の場合は多くの人が皇室を心の拠り所にしているのであろう。
これは天皇制を支持する、しないとは別の次元の話である。
目くじらを立てるようなことではない。
それでも教育によって体制から洗脳されている、という考え方もあるかもしれないが、支持はされないだろう。
自然に考えるのがいいと思う。

民主党新政権が発足して、新大臣の方々が次々と政策を発表している。

その中で、特に世論を二分しているのは、国土交通大臣が表明したダム建設中止表明だろう。また沖縄の米軍基地移転もマスコミのトップに載ることが多い。

その中で、私が注目しているのは、厚生労働大臣が関わる、「障害者自立支援法廃止」と「子ども手当」の問題だ。

いずれも国民にとっては身近で重要な案件だ。

広く高齢者まで含めて、国民の障害者の割合はかなり高いはずだ。手元に資料がないので記憶を辿っているが、確か５人に１人は障害者の認定を受けている。

また、子ども手当の支給にあたっては、配偶者控除、扶養控除の廃止がセットになっている。これは多くの国民にとって関係がある問題である。

障害者自立支援法に問題点があるのは明らかである。本人負担がよく問題になっているが、私の娘の場合、東京・多摩市に住んでいて、隣の稲城市の就労支援施設に通っている。この自治体をまたがった利用が非常に難しいことが、最近だんだんとわかって来た。

例えば、稲城市の施設に通っていても、さまざまな手続きは多摩市で行なう。稲城市民ではないので、施設利用にあたってはいろいろな制限がある。実に面倒で使いにくい。

さて、これらの問題点は置いといて、本題は、法律・制度を廃止するのであれば、同時に対案を示すべきところを「廃止」だけが先に広まってしまって、後が何もでてこないところである。

これでは施設など、現場は大混乱、不安が渦巻いてしまう。

現行制度の問題点は、きちんと整理して、新制度案とセットで国民に表明してほしい。

私たちが選挙で一票を投じたのは、マニフェストの完璧な実施ではなく、旧政権の冷淡な政策を転換してほしかったからである。

ただやみくもに何でも廃止、中止ばかりでは、野党時代と何ら変わりがない。

障害者自立支援法については、早急な制度改革案を示してほしい。